アメリカの国旗

アメリカ

アメリカは、ニューヨークの摩天楼からグランドキャニオンの太古の地層、ハワイのビーチまで、一つの大陸がまるごと一つの国になったような場所です。世界最大の経済を持ち、技術、金融、娯楽、高等教育の中心でもあります。日本のパスポートなら入り方は単純で、ハワイ・グアムを含む全土で、観光・商用90日以内の滞在はビザ免除プログラムの対象のためビザ不要、ただしESTA(電子渡航認証)の事前承認が必要です。

  • ビザ電子渡航認証
  • 首都ワシントンD.C.
  • 通貨USD $
  • タイムゾーン複数の時間帯(UTC-5〜UTC-10、アラスカ・ハワイ・領土を含めるとさらに広い)
  • 言語英語
  • 人口3.4億 (2024)
  • 面積9,826,675 km²
  • 地域アメリカ大陸 · 北アメリカ
  • 国番号+1
  • 現地名United States
  • 電圧・周波数120 V
  • プラグの種類タイプA · タイプB
  • 通行区分右
  • インターネットドメイン.us

アメリカのビザ・入国制度

アメリカのビザ制度は世界で最も複雑な部類ですが、日本のパスポートで行く短期の旅に限れば単純です。日本、韓国、欧州の大半、オーストラリアやニュージーランドなど、ビザ免除プログラム(VWP)参加国の国民は、観光・商用で90日以内の滞在ならビザは不要で、ESTA(電子渡航認証)の事前承認だけで入国できます。申請はオンラインのみで、大使館へ行く必要はありません。公式には遅くとも出発の72時間前までの申請が求められますが、承認が数日かかることもあるため、航空券を押さえたら申請してしまうのが安全です。承認は2年間、またはパスポートの失効までのどちらか早いほうまで有効で、1回の滞在は90日が上限、延長はできません。料金は改定されることがあるので、申請時に公式の案内で最新額を確認してください。申請先は米国政府のESTA公式サイトだけです。検索広告に出てくる代行サイトは、公式料金に高額な手数料を上乗せします。90日を超える滞在や、就労・留学には目的別のビザが必要で、在日米国大使館・領事館でDS-160をオンライン提出したうえで面接を受けるのが原則です。面接の予約待ちは時期と公館によって大きく変動するため、日程が決まったら早めに動いてください。そして有効なESTAやビザがあっても入国が保証されるわけではありません。最終的な判断は入国地の税関・国境警備局(CBP)の審査官が行います。滞在期限を超える滞在は、退去強制、将来の入国拒否、ほかの国のビザ取得への悪影響につながるため、認められた期間は厳密に守ってください。

ビザの種類

ESTA(ビザ免除プログラム)

1回の滞在は90日まで。ESTA自体は2年間有効。延長不可

日本を含むVWP参加国の国民の観光・商用・乗り継ぎ。オンライン申請のみで大使館訪問は不要です。機械読取式パスポートが条件で、日本の現行パスポートはすべて対象。ハワイ・グアム・サイパンを含む米国全土で必要になります。米国には国際線どうしの乗り継ぎ専用エリアがないため、空港から出ない乗り継ぎでも必要です。

B-1/B-2 訪問者ビザ

1回の入国で最長6か月。ビザ自体は通常10年間有効の数次ビザ

B-1は商用(会議・商談・契約)、B-2は観光・親族訪問・医療目的。通常はB-1/B-2の一体型で発給されます。DS-160のオンライン申請ののち、在日米国大使館・領事館での面接が原則必要です。90日を超えて滞在する場合や、ESTAが承認されない場合のルートでもあります。

F-1 学生ビザ

在学期間+OPT(卒業後の実務研修)期間

SEVP認定の大学・カレッジ・語学学校でのフルタイム就学。入学先が発行するI-20、SEVIS費の納付、そして大使館面接が必要です。キャンパス内の限定的な就労と、CPT/OPTによる実習就労が認められます。

J-1 交流訪問者ビザ

プログラムにより異なる。通常6か月から3年

文化交流プログラム。オペア、サマーワークトラベル、インターン、研修生、教員、研究者などが対象で、指定スポンサー団体が発行するDS-2019が必要です。

H-1B 専門職ビザ

当初最長3年。通算6年まで更新可

学士以上の学位を要する専門職(情報技術、工学、金融、医療、科学、建築、法務など)。雇用主のスポンサーが必要で、年間の発給数に上限があり抽選制です。

L-1 企業内転勤ビザ

L-1A(役員・管理職)は最長7年、L-1B(専門知識職)は最長5年

同一企業の海外拠点から米国拠点へ異動する役員・管理職・専門知識職。日本企業の駐在で最もよく使われるルートで、年間の上限はありません。

E-2 条約投資家ビザ

最長5年。事業が続く限り更新可能

米国と通商条約のある国の国民が、米国内の事業に相当額を投資し、自ら経営する場合。日本は条約国なので日本人は対象です。中小規模の事業進出や飲食店の開業などで使われます。

O-1 卓越能力者ビザ

当初最長3年。以後1年単位で更新

科学、芸術、教育、ビジネス、スポーツ、映画・テレビの分野で卓越した能力を持つ人。国内外での持続的な評価の証明が必要です。

ガイド

アメリカ旅行の難しさは、行き先が多いことではなく、一つの旅で欲張れないことにあります。大陸ひとつぶんの国なので、地図の上で隣に見える二つが飛行機の距離だった、ということが普通に起こります。だから、この国をうまく旅した人はたいてい同じことをしています。地域を一つ選び、そこに時間をまるごと与えているのです。南西部の峡谷を車で回るのか、北東部の都市を鉄道でつなぐのか、南部の音楽街道を南下するのか、あるいはハワイで島を二つ三つ回るのか。決めるのは行き先ではなく、旅の形のほうです。

都市と旅の計画

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大使館・在外公館

よくある質問

ハワイやグアムに行くだけでもESTAは必要ですか?

必要です。ハワイ、グアム、サイパン(北マリアナ諸島)はいずれも米国の入国管理下にあり、日本のパスポートでの短期観光にはESTAの事前承認が求められます。なおグアム・サイパンにはESTAなしで入れるグアム-CNMI独自のビザ免除制度(45日以内)もありますが、ESTAを取っておけば米国全土で通用するため、ハワイや本土に行く可能性が少しでもあるならESTAの取得が実務的です。

ESTAはいつまでに、どこで申請すればいいですか?

公式ルールでは遅くとも出発72時間前までの申請が求められます。承認は通常すぐから数時間で下りますが、まれに数日かかる場合があるため、航空券を買ったら早めに申請するのが安全です。申請先は米国政府のESTA公式サイトのみ。検索広告に出る代行サイトは、公式料金に高額な手数料を上乗せする業者です。

90日を超えて滞在したい場合はどうすればいいですか?

ESTAでの滞在は最長90日で、延長はできません。それ以上の滞在には、在日米国大使館・領事館でB-1/B-2ビザ(1回の入国で最長6か月)を申請します。DS-160のオンライン申請の後、面接が原則必要です。留学ならF-1、駐在ならL-1など、目的に応じたビザに切り替えてください。米国滞在中にESTAからビザへ切り替えることはできません。

入国審査では何を聞かれますか?

典型的には、滞在目的(観光か商用か)、滞在日数、宿泊先(ホテル名・住所)、帰国便、職業、所持金です。英語での簡単な受け答えができるよう、ホテルの予約確認と帰国便の控えをすぐ出せる状態にしておくとスムーズです。審査官の判断が最終決定なので、曖昧な回答や、滞在目的と矛盾する荷物(大量の商品サンプルなど)は避けてください。

アメリカ経由で中南米へ行く場合もESTAが必要ですか?

必要です。米国には国際線どうしの乗り継ぎ専用エリアが存在せず、乗り継ぎだけでも全員が入国審査と税関を通過します。つまり米国経由の旅程では、たとえ空港から出なくてもESTA(またはビザ)が必須です。メキシコ、ペルー、ブラジルなどへ米国経由で向かう際の最頻出の落とし穴なので、旅程を組んだ時点で申請してください。

チップは本当に払わないといけませんか?

はい。米国ではウェイターやバーテンダーの基本給が極めて低く設定されており、チップが収入の本体です。着席レストランで税抜額の18〜20%が標準で、払わないことは「サービスへの抗議」と受け取られます。会計時にカード端末が選択肢を表示する形が今の標準です。ファストフードやテイクアウトでは不要です。

アメリカへの旅行をご計画中ですか?入国に必要な手続きを確認し、オンラインで申請できます。

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情報はVisajaの在外公館データベース(visaja.com)に基づき、公的な情報源と照合していますが、最終的な判断は常に公館自身にあります。